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不登校の児童生徒 在宅学習支援広がる
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不登校の生徒から送られてきたファクスをチェックする荒川教育専門監（右）不登校の小中学生に対して、在宅学習を支援する動きが広がっている。文部科学省が、在宅での学習を在籍校で出席扱いできるようにしたことも、後押しとなっているようだ。
「数学の１問目は、答えが０だったから間違いだと思ったのかな」
「はい。答えが０でいいのかなって」
不登校の児童生徒を支援する秋田県の施設「スペース・イオ」の指導員と、不登校で在宅学習をしている中学２年の女子生徒との電子メールでのやりとりだ。 指導員は、勉強の内容以外にもスポーツなど興味のありそうな話題を投げかける。「コミュニケーションを続け、信頼関係を築くことが大切」とスペース・イオ の野口俊温（としはる）教頭は指摘する。
２００５年４月に開設したイオは現在、県内の不登校やひきこもり傾向にある小中学生と中学卒業生の男女７９人が利用する。そのうち、対人関係など が苦手で施設に通えない１５人が、在宅学習を続けている。インターネットやファクスで指導員が各教科の問題を送り、児童生徒が答える形で学習する。
イオの荒川肇教育専門監は「これまでは、勉強をしたいけど学校や公的な支援施設にも通えない児童生徒に対して、行政の手が届いていなかった。ひき こもり傾向であっても学習支援をすることで自信がつき、在籍校復帰への意欲を持ったり、高校進学を目指すようになった児童生徒もいる」と話す。
埼玉県志木市では０２年から、教員免許を持つボランティアなどが週１、２回、不登校の児童生徒の家庭を訪問し学習や生活面での相談に応じている。
０５年度には、同市の小中学校では計６１人の不登校の児童生徒がいたが、そのうち計１４人がこの制度を利用した。その結果、２人が学校復帰するなど約８割に改善傾向が見られた。
このほか岐阜県大垣市や福島県会津若松市なども在宅学習の支援に積極的に取り組んでいる。こうした動きについて、文部科学省も後押しをしている。０５年７月には、一定の条件を満たせば、在宅の学習でも在籍校で出席扱いができるよう全国に通知した。
一方、在宅学習支援は、不登校を助長し固定しかねないとの懸念もあるが、大垣市は「支援を始める前に、学校復帰が目標であることを児童生徒と確認している」としている。
大阪樟蔭女子大学の森田洋司学長（教育社会学）は「在宅学習が出席と認められることで、不登校の児童生徒が学校とのつながりを実感できる。学習支援が、ひきこもり状態から抜け出すきっかけになる」と話している。（竹之内知宣）
（2007年1月16日 読売新聞）TITLE:
DATE:2009/02/10 13:34
URL:http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/news/20070116ur01.htm
